家具・家電・衣料品を中心とした総合リユースショップとして知られるトレジャー・ファクトリーは、リユース市場の拡大とともに、事業の形を着実に広げてきた企業です。

現在、国内外あわせて約300店舗の実店舗を展開し、売上高は400億円規模で推移しています。リアル店舗を軸に、ECを組み合わせた運営体制が定着している点も、同社の特徴のひとつです。

リユース業界の中でも全国規模で事業を展開しながら、規模の拡大そのものを目的とするのではなく、事業の安定性や再現性を重視してきた点に、同社らしさが表れています。

この記事では、トレジャー・ファクトリーの成長戦略と、その背景にある事業構造を整理していきます。

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トレジャー・ファクトリーとは？

トレジャー・ファクトリーは1995年、東京都内で創業しました。創業当初から家具や家電、衣料品といった生活に密着した商材を扱い、首都圏の住宅地を中心に店舗展開を進めてきました。

都市部では引越しや住み替えによってモノが動く機会が多く発生します。同社はこの生活動線に着目し、不要になるタイミングで買取が発生し、そのまま再流通へつながる仕組みを店舗運営の軸として構築してきました。この考え方は現在も変わっておらず、引越しや宅配買取、不動産連携といった周辺サービスへと事業を広げる際の土台にもなっています。

売上規模は400億円規模で推移しており、全国に店舗網を持つリユース企業として、安定した事業基盤を築いてきました。

トレジャー・ファクトリーの成長戦略と事業の広がり

ここでは、同社がどのような視点で事業を広げ、成長を続けてきたのかを、国内モデル・海外展開・デジタル活用の3つの観点から整理します。

生活動線を起点に広がった事業モデル

トレジャー・ファクトリーの事業の広がりは、単なる業態拡張ではありません。家具や家電、衣料品といった生活必需品を扱う総合リユースという軸を保ったまま、暮らしの中で発生する「モノの動き」に寄り添う形でサービスを積み重ねてきました。

店舗での買取・販売に加え、宅配買取や引越し連携、不動産関連サービスを組み合わせることで、リユースを一度きりの利用で終わらせず、繰り返し使われる仕組みとして定着させてきた点が特徴です。こうした構造が、取扱量の安定と継続的な収益につながっています。

国内事業を土台に進める海外展開

成長戦略の中で注目されるのが、国内事業を土台に進められてきた海外展開です。
トレジャー・ファクトリーは台湾・タイに現地法人を設立し、複数店舗を運営しています。

海外では、日本で確立してきた総合リユースの店舗運営モデルを基本としながらも、現地の生活様式や購買価格帯に合わせて、取扱商材や売場構成、価格設計を調整しています。
国内モデルをそのまま横展開するのではなく、地域ごとの需要に合わせて運営を最適化している点が特徴です。

現時点で海外売上比率はまだ限定的ですが、国内で磨いてきたオペレーションを再現可能な形で展開することで、中長期的な成長余地を見据えた事業領域として位置づけられています。

デジタル活用が支える安定成長

事業の広がりを下支えしているのが、リアル店舗を前提としたデジタル活用です。
店舗とECの在庫を一元的に管理する体制を構築し、リアルとオンラインを前提にした販売・在庫調整が行われています。

会員アプリを通じた集客や、AIを活用した商品登録・採寸の自動化により、規模を広げながらもオペレーションの属人化を抑える仕組みが整えられてきました。

これらの取り組みは単なる効率化ではなく、取扱点数を増やし、買取から販売までの回転を早めることで、総合リユースという業態を持続させるための基盤として機能しています。

リユース業界の中での役割と立ち位置

ここでは、トレジャー・ファクトリーがリユース業界の中でどのような役割を担ってきたのかを、生活に近いリユースの広がり方と、デジタル活用による運営の特徴、社会的な波及効果の観点から整理します。

生活に近いリユースを広げてきた存在

トレジャー・ファクトリーは、リユースを特別な買い物ではなく、暮らしの中で自然に使われるサービスとして広げてきた企業です。

家具や家電といった大型商材は、購入や処分のハードルが高くなりやすい分野ですが、同社は引越しや住み替えと結びつけることで、リユースに触れるきっかけを生活動線の中に組み込んできました。不要になるタイミングで買取が発生し、そのまま次の利用者へとつながる流れを店舗運営の中でつくってきた点は、同社の特徴と言えます。

衣料品や雑貨のように日常的に動く商材と、家具・家電のようにライフイベントと連動する商材を同じ店舗で扱うことで、利用頻度の異なるリユース体験が一つの場所に集約されています。この構造が、リユースを一度きりの行動ではなく、継続的に利用されるサービスとして定着させる役割を果たしてきました。

デジタル活用が支える独自性

こうした総合リユースの運営を支えているのが、リアル店舗を前提にしたデジタル活用です。
トレジャー・ファクトリーでは、店舗とECの在庫を連動させ、どの店舗にどの商品があり、オンラインでは何が動いているのかを一元的に把握できる体制が整えられています。これが、いわゆるO2Oの中核です。

具体的には、店頭で買い取った商品をオンラインでも販売できるようにし、ECで動きが鈍い商品は店舗側での販売を強化するなど、販売チャネルをまたいだ調整が行われています。AIによる自動採寸や商品情報入力の仕組みも導入されており、アパレル商品の登録作業を効率化することで、出品スピードと取扱点数の拡大が可能になっています。

デジタル施策は単なる業務効率化にとどまらず、店舗とECの役割分担を明確にし、商品回転を安定させるための基盤として機能しています。人の経験や勘に頼りすぎない運営体制が、店舗数や取扱量が増えても品質を保てる理由のひとつです。

リユース業界への波及効果と社会的インパクト

トレジャー・ファクトリーのリユース事業は、環境面でも一定の成果を示しています。
衣料品や家電を中心とした再流通によって、年間で約4万トン規模のCO₂削減効果が生まれており、モノの循環が環境負荷低減につながる具体例として位置づけられています。

また、店舗運営の面でも省エネルギー設備の導入や、買取伝票の電子化などを進めることで、日常業務の中で環境負荷を抑える工夫が積み重ねられています。こうした取り組みは派手さはありませんが、全国規模で継続されることで一定のインパクトを持つものです。

リユースを通じた環境貢献を、理念だけでなく数字や仕組みで示している点は、業界全体にとっても参考となる取り組みと言えます。

まとめ

トレジャー・ファクトリーは、総合リユースを軸に、生活サービスやデジタル施策を段階的に重ねながら事業を広げてきた企業です。急拡大を目指すモデルではなく、店舗運営、EC、仕組みづくりを積み上げることで、再現性のある成長を続けてきました。

その結果、現場での接客や買取業務に加え、EC運営やオペレーション設計など、関わり方の幅が自然に生まれています。リユース業界の中で、現場感と構造の両方に触れながら経験を積みたい人にとって、検討しやすい企業のひとつと捉えられます。

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